脇村 孝平

氏名  脇村 孝平
役職 大阪市立大学大学院経済学研究科教授
学位 経済学博士(大阪市立大学)
専門分野 インド社会経済史、グローバル・ヒストリー
この科研での研究テーマ 熱帯地域における経済発展
学歴・職歴

1978年3月 大阪市立大学経済学部卒業

1980年3月 大阪市立大学経済学研究科前期博士課程修了

1986-1988年 インドのデリー大学デリー・スクール・オブ・エコノミクスに留学

1989年3月 大阪市立大学経済学研究科後期博士課程単位取得退学

1990年4月 大阪市立大学経済学部助手

1992年4月 同助教授

1997年4月-1998年3月 ロンドン大学東洋アフリカ学院において在外研究

1998年4月-現在 大阪市立大学教授

主要業績

・   ‘Famines, Epidemics and Mortality in Northern India, 1870-1921’, P. Robb,K. Sugihara, and H. Yanagisawa (eds.), Local Agrarian Societies in Colonial India: Japanese Perspectives, Surrey, 1996.

・   『疾病・開発・帝国主義-アジアにおける病気と医療の歴史学』(見市雅俊、斎藤修、飯島渉と共編)東京大学出版会、2001年。

・   ‘Anopheles Factor and Human Factor: Malaria Control under the Colonial Rule, India and Taiwan’, M. Hasan and N. Nakazato (eds.), The Unfinished Agenda: Nation-Building in South Asia, New Delhi, 2001.

・   『飢饉・疫病・植民地統治-開発の中の英領インド』(単著)名古屋大学出版会、2002年(国際開発研究大来賞を受賞)。

・   『帝国とアジア・ネットワーク-長期の19世紀』 (籠谷直人と共編)世界思想社、2009年。

・   「19世紀のコレラ・パンデミックと南アジア世界-環境史としての疫病史」池谷和信編『地球環境史からの問い』岩波書店、2009年。

・   「インド史における土地希少化-勤勉革命は起こったのか?」大島真理夫編『土地希少化と勤勉革命の比較史-経済史上の近世』ミネルヴァ書房、2009年。

・   『ワークショップ社会経済史-現代人のための歴史ナビゲーション』(川越修、友部謙一、花島誠人との共著) ナカニシヤ出版、2010年。

・   ‘Malaria Control, Rural Health and Urban Health: “Social Determinants of Health” from the Perspective of Socio-economic History’, Sanjoy Bhattacharya et al. (eds.), Social Determinants of Health: Assessing Theory, Policy and Practice, Hyderabad, 2010.

・   『講座 生存基盤論 第1巻 歴史のなかの熱帯生存圏-温帯パラダイムを超えて』(杉原薫、藤田幸一、田辺明生との共編)京都大学学術出版会、2012年。

・   「医療・公衆衛生システム-近現代日本における起源をめぐって」社会経済史学会編『社会経済史学の課題と展望』(社会経済史学会創立80周年記念)有斐閣、2012年。

・   「汚れた水と穢れた身体-植民地都市カルカッタにおける『衛生改革』の帰結」『歴史学研究』第888号、1-12頁、2012年。

・   ‘Quarantine, International Relations and East Asia: The Late 19th Century and the Inter-war Period’,『多元鑲嵌與創造轉化-臺灣公共衛生百年史』(Diverse Embeddedness and Creative Transformation: A Century of Public Health in Taiwan), 台北, 2012年。

・   ‘The Indian Economy and Disasters during the Late Nineteenth Century: Problems of Interpretation of Colonial Economy’, T. Sato (ed.), The BRICs as Regional Economic Powers in the Global Economy, Slavic Research Center, 2012.