山本 正(やまもと ただし)

〔財団法人日本国際交流センター理事長〕

インタヴュー期間2004年5月22日〜2005年1月14日(全5回)
インタヴュアー石原直紀、三條薫
場所日本国際交流センター
キーワード知的対話、下田会議、日米議員交流、フォード財団、トライラテラル・コミッション
【インタヴュー内容】
山本正氏は、1936年に5人兄弟の末っ子として、東京に生まれた。氏自身を含め、家族全員がカトリック信者である家庭に育ち、上智大学神学部へ進学する。在学中、スカラシップを得て、米国のセント・ノーバート・カレッジへ留学、さらにマーケット大学院のビジネススクールで学びながら、1960年代の米国で、公民権運動、バチカンU(カトリック改革)に象徴されるカトリックの変化を経験する。1962年に帰国後は、兄の紹介で信越化学に入社、社長の小坂徳三郎氏が関わっていた若手財界人らの日米交流の仕事を手伝う。小坂氏の衆議院議員転出に伴い、1970年に山本氏は独立して日本国際交流センターを立ち上げ、民間文化交流事業の道へ進むことになる。
山本氏は、日本における民間の国際交流のパイオニアとして、日米議員交流、知的交流、政策対話を手がけ、さらに日米欧委員会(トライラテラル・コミッション)などに関与しながら、日本の国際的知的対話のネットワークを拡大していく。
このような活動を通じて山本氏は、日本国内のみならず、米国を中心として各国の政財界、官界、学会などに広汎な人脈を築いた。山本氏のインタヴューでは、随所にこうした人々の個性豊かなプロフィールがうかがわれる。
同時に、日本におけるNGOやNPO活動の先駆的役割を果たしてきた純粋な民間の国際交流機関としてセンターを育て、運営した稀有な体験が語られる。プロジェクト活動や組織運営のための資金調達、国際交流のための人材育成、さらに外国の組織や日本政府などとの連携による共同プロジェクトの実施、また、こうした組織や活動を必要とするようになった内外の環境の変化などについても氏の考え方が明らかにされている。
【主要参考文献】
山本正『企業NPOのパートナーシップ―アジア太平洋地域7カ国の成功事例10に学ぶ今
求められる企業とNPOの役割』(アルク 2000年)